株式会社KVK
サイトマップ

メルマガ登録/解除

旧MYM品についてのお問い合わせはこちらへ
商品情報株主・投資家情報会社情報採用情報環境活動お客様サポートオンラインショップ
住宅における省エネで水栓を考慮する目的
住宅におけるエネルギー消費の多くを給湯エネルギーが占めています。節湯水栓は、給湯の負荷を低減することで住宅の省エネ性能の向上に寄与します。また、節水水栓も、水の使用量及びCOの削減に貢献します。
 
住宅・建築物の省エネ基準(2012年)における基準一次エネルギー消費量
(東京4人世帯・床面積120m2の戸建住宅の場合)
 
基準一次エネルギー消費量
 
GJ(ギガジュール):エネルギー消費量の単位
※国立研究開発法人建築研究所 一次エネルギー消費量算定プログラムより算出
※節湯水栓は、台所で節湯A1・C1、浴室で節湯A1・B1、洗面で節湯C1を採用した場合の効果
   
節湯(せつゆ)水栓・節水水栓の関連法規の経緯
 節湯水栓・節水水栓の関連法規の経緯に関しては、「一般社団法人 日本バルブ工業会」のホームページ
(http://www.j-valve.or.jp/pdf/suisen/a_setsuyu-sessui_201705.pdf) の「2.節湯水栓の関連法規」、
「3.節水水栓の関連法規」の項目をご覧ください。

節湯(せつゆ)水栓の定義とマーク
 シングル、ミキシング、サーモスタットの3種の湯水混合水栓のいずれかで、下表の定義を満たしているものが対象です。節湯水栓の給湯量の削減率は、台所・洗面水栓は従来型の吐水量を“6L/分”、浴室シャワー水栓は従来型を“10L/分”とし、これらとの比較によるものです。「建築物エネルギー消費性能基準」と「(一社)日本バルブ工業会自主基準」とでは、対象となる節湯種類及びその定義が異なります。
 
※1 「建築物のエネルギー消費性能の向上に関する法律(平成27年法律第53号)」の「エネルギー消費性能基準(平成28年省エネ基準)」における節湯水栓の定義を引用。
※2 平成28年度まで、「エネルギーの使用の合理化等に関する法律(昭和54年法律第49号)」の「住宅事業建築主の判断の基準」に採用されていた節湯型機器の定義を引用。
2ハンドル湯水混合水栓は、他の形式に比べ湯温度調整が困難であるために無駄な湯水の消費が増えるとされているため、本基準では対象外とする
各節湯水栓の削減率は、(国研)建築研究所 平成28年省エネルギー基準に準拠したエネルギー消費性能の評価に関する技術資料(住宅)における、「エネルギー消費性能の算定方法」より引用。
http://www.kenken.go.jp/becc/house.html#2-2
日本バルブ工業会自主基準で定めた節湯水栓のモニター方法はこちら
節湯(せつゆ)水栓の対象商品
節水水栓の定義
 「エコまち法」に基づき規定された「低炭素建築物認定基準」の“節水に資する水栓”に該当する水栓で、公益財団法人日本環境協会のエコマーク認定を取得した水栓、または同等以上の節水性能を有する水栓が対象です。
節水水栓の対象商品
※省エネ法・エコまち法関連情報の詳細は
  「一般社団法人 日本バルブ工業会」のホームページ( http://www.j-valve.or.jp/suisen/setsuyu/ )を
  ご覧ください。