株式会社KVK
サイトマップ

メルマガ登録/解除

旧MYM品についてのお問い合わせはこちらへ
商品情報株主・投資家情報会社情報採用情報環境活動お客様サポートオンラインショップ
住宅における省エネで水栓を考慮する目的と関連法規
住宅におけるエネルギー消費の多くを給湯エネルギーが占めています。
節湯水栓で無駄な湯水を削減しましょう。
 住宅・建築物分野のより一層の省エネが求められるなか、「エネルギーの使用の合理化に関する法律(以下〔省エネ法〕)」においては、2009年に特定住宅における省エネ性能の向上を誘導する施策(住宅事業建築主の判断の基準の設定)が実施されました。これに併せて(一社)日本バルブ工業会に対し、給湯における湯の使用量を削減できる水栓についての基準作成の要請があり、同年に「節湯水栓(A/B)」の定義とその基準を(一社)日本バルブ工業会として設定いたしました。
 2013年には、さらなる地球温暖化対策のため、新しい省エネルギー基準である「エネルギーの使用の合理化に関する建築主等及び特定建築物の所有者の判断の基準(以下〔住宅・建築物の省エネ基準〕)」が定められました。この基準は一次エネルギー消費量を指標として建物全体のエネルギー消費量を総合的に評価する基準です。この基準制定においても「節湯(A/B)」と同様に、(一社)日本バルブ工業会に対して新たな基準案の検討要請があり、「節湯水栓(A1/B1/C1)」の定義と基準作成に(一社)日本バルブ工業会として参画いたしました。住宅における一次エネルギー消費量のうち、その多くを給湯設備の一次エネルギー消費量が占めていることから、給湯の負荷を低減することは住宅の省エネ性能の向上に大きく寄与します。
住宅・建築物の省エネ基準(2012年)における基準一次エネルギー消費量
(4人世帯・床面積120m2の戸建住宅の場合)
基準一次エネルギー消費量
GJ(ギガジュール):エネルギー消費量の単位
※独立行政法人建築研究所 一次エネルギー消費量算定プログラムより算出
節湯(せつゆ)水栓の定義
 シングルレバー式湯水混合水栓、ミキシング式湯水混合水栓、サーモスタット式湯水混合水栓のいずれかであり、下表の定義を満たしているものが対象です。新しい省エネルギー基準「住宅・建築物の省エネ基準」と「住宅事業建築主の判断の基準」とでは、対象となる節湯種類及びその定義が異なります。
※1 2ハンドル湯水混合水栓は、他の形式に比べ湯温度調整が困難であるために無駄な湯水の消費が増えるとされているため、 本基準では対象外とする
※2 年間水使用量・年間ガス使用量については、「住宅・建築物の省エネ基準」における給湯量(東京4人世帯・床面積120㎡の戸建住宅)に基づき算出し、上記基準を統合して削減量を試算するものとする。
※3 (一社)日本パルブ工業会で定めた「節湯水栓のモニター方法」にて、基準を満たしている機器を対象とする。
節湯(せつゆ)水栓の対象商品
節水水栓の定義
 「都市の低炭素化の促進に関する法律」(以下〔エコまち法〕)に基づき規定された 「建築物に係るエネルギーの使用の合理化の一層の促進その他の建築物の低炭素化の促進のために誘導すべき基準」(以下〔低炭素建築物認定基準〕)の「節水に資する水栓」に該当する水栓で、財団法人日本環境協会のエコマーク認定した水栓、または同等以上の節水性能を有する水栓が対象です。
節水水栓の定義
節水水栓の対象商品
※省エネ法・エコまち法関連情報の詳細は
  「一般社団法人 日本バルブ工業会」のホームページ( http://www.j-valve.or.jp/suisen/setsuyu/index.html )を
  ご覧ください。