■住宅事業建築主の判断の基準 　地球温暖化対策の一層の推進を図るために、「エネルギーの使用の合理化に関する法律（省エネ法）」が改正され、平成21年4月に施行されました。この省エネ法の規程に基づき、新たな住宅の省エネルギー性能の向上を促す措置として、「住宅事業建築主の判断の基準」が告示されました（経済産業省・国土交通省告示第2号：平成21年1月30日）。 　住宅事業建築主の判断の基準では、住宅における省エネ対策を多角的に推進し、省エネルギー性能をより効果的に高めることを目的に、従来の断熱性能に加えて、空気調和設備、給湯設備等の建築設備の効率性について総合的に評価するため、「住宅で消費される一次エネルギー消費量」を指標とした基準が定められました。 　住宅における一次エネルギー消費量のうち、その多くを給湯設備の一次エネルギー消費量が占めていることから、給湯設備の給湯負荷を低減することは住宅の省エネルギー性能の向上に大きく寄与します。 ■節湯型機器を考慮する目的 　台所水栓や浴室のシャワーなどで湯水を使用する際、使用時に湯水を出しっ放しにしたり、必要以上の流量で使用したりすると、水の消費量が増えるだけでなく、給湯のためのエネルギー消費量も増大します。節湯型機器を設置することで、このような無駄な湯水を省き、不要な給湯エネルギー消費量を削減できます。 ■節湯型機器の定義 　住宅事業建築主の判断の基準では、シングルレバー式湯水混合水栓、ミキシング式湯水混合水栓、サーモスタット式湯水混合水栓のいずれかで表１に示す節湯Ａ、節湯Ｂ、節湯ＡＢにあてはまる場合を、節湯型機器と判断します。 ●表１　節湯種類の定義（（社）日本バルブ工業会による） ※最適流量とは、10人以上のモニター評価により、各被験者が最適と判断した流量の平均値です。 　 なお、この節湯型機器の判断基準の詳細は、「社団法人 日本バルブ工業会」のホームページ 　 （http://www.j-valve.or.jp/）に掲載されています。 ※省エネ法の概要は、「経済産業省資源エネルギー庁」のホームページ 　 （http://www.enecho.meti.go.jp/topics/080801/080801.htm） に掲載されています。